エンジニアが独立する場合、バーチャルオフィスを利用するケースも出てくるでしょう。実際にオフィスを借りるよりもコストを削減でき、事務所を持っていることになるため取引先からの信頼も得やすいです。
しかしエンジニアが独立する際にバーチャルオフィスを活用する場合、注意するべきポイントがあります。

バーチャルオフィスの場合、ほかの人と同じ住所を共有する形になります。もしかするとインターネット上に所在地を記載したときに、別のところでも同じ住所が記載されていたということも起こりえます。その際に事務所の所在地が、実はバーチャルオフィスだったことが発覚する恐れもあります。
住所を記載する際はコピペできないよう、画像処理に手住所を掲載するなどの対策を講じる必要があります。

バーチャルオフィスの中には、郵便物の受け取りや電話応対などをオプションサービスとして用意しているところもあります。ただしオプションをつけすぎた結果、利用料金が高額になってしまうこともあります。
また、業界最安値を謳っているところの中には、オプション料金が高額で、いくつかオプションを付けた結果利用料金が高くなってしまう場合もあります。そのためオプションを付けるといくらになるのか、しっかりとシミュレーションする必要があります。

法人用口座を開設する際に、バーチャルオフィスの住所を利用する場合もあるでしょう。ただ、場合によってはバーチャルオフィスを利用した口座開設に対応していない金融機関もあるため、事前に可能かどうか問い合わせておくべきでしょう。